Google検索で会社名を調べるとAIの要約が先頭に、米国の調査で9月に急増

Google検索で会社名やブランド名を調べると、自社のサイトより先にAIの要約が出る場面が急に増えています。SEO（検索エンジン対策）の分析ツールを提供する米Ahrefsは現地時間10月2日、米国のGoogle検索で会社名・ブランド名を含む検索の83%に、AIが書いた要約「AI Overviews」（日本語版の名前は「AIによる概要」）が表示されていたとする調査を公表しました。

社名だけの検索で何が出るか

いちばん分かりやすいのは、社名だけを検索したときの変化です。Ahrefsは、ブランド価値の世界ランキング（Interbrand「Best Global Brands 2025」）から100社を選び、7月から9月まで毎週、社名そのものを検索して記録しました。

増え方は9月の初めに急です。9月30日に要約が出ていた63件のうち、48件（76.2%）は検索結果の一番上でした。社名で調べた人が最初に読むのは、その会社のサイトではなくAIの要約になっているわけです。

検索全体では8割超、別の調査も同じ傾向

Ahrefsはこれとは別に、7〜9月のパソコン版の米国のGoogle検索結果2億3,280万回分を、会社名・ブランド名を含む検索とそれ以外に分けて数えています。

月平均で見ると、それ以外の検索との差は12.2ポイントから5ポイントに縮みました。Ahrefsが2025年11月に調べたときは、AIの要約はブランド名以外の検索に偏って出ていました。

検索順位の計測ツールを提供する米DemandSphereも、10月1日に自社データを公開しています。追跡しているブランド名の検索で要約が出た割合は、9月1日の26.12%から9月27日の90.48%へと、1カ月で3倍以上になりました。こちらは国や機器を区別しない全体の数字です。

要約の引用元は会社の外

社名検索の要約が会社自身のサイト以外から引いていた先を、先の100社の調査で数えると次のとおりです（引用元が分かった要約57件が対象）。

競合他社の話が出てくることはまれでした。全文を読めた58件のうち競合に触れたのは2件で、ペプシの要約が「コーラ戦争」の説明でコカ・コーラを、インテルの要約がTSMCとNVIDIAを挙げた例です。引用元に競合の会社のサイトが入っていたのは1件だけでした。

SEOの専門家Ann SmartyはXで、自分でもいくつか検索して確かめたうえで、社名検索のおよそ9割でAIの要約が出ているようだとし、「ほぼすべての会社にとって悪い知らせ」と投稿しました。

数字を読むときの注意

どちらの調査も、何を「ブランド名の検索」とみなしたかの基準は示していません。Ahrefsの数字は米国のパソコン版の結果で、要約が出たことでクリックがどれだけ減ったかは測っていません。Googleはこの変化について公式には説明していません。Ahrefsも、表示のされ方はGoogleがいつでも変えうると書いています。

日本のビジネスへの影響

• 使えるか（関係があるか）: 今回の数字は米国のGoogle検索のものです。「AIによる概要」は日本語の検索でも表示される機能なので、同じ変化が日本でも起きるかは、自社の社名で実際に確かめるのが確実です
• 誰に効くか: 広報・ブランド担当者とSEO担当者です。社名で検索した人が最初に読むのが、Wikipediaや他人が投稿したYouTube動画をもとにした要約になりうるため、古い情報や誤った説明がそのまま会社の「顔」になる恐れがあります
• 今すぐやれること: 自社名・主力商品名をGoogleで検索し、AIの要約の中身と引用元を記録してください。Wikipediaの記載、会社が管理するYouTubeチャンネルやLinkedInのページが古ければ、そこを直すのが先です。Search Consoleの「生成AIのパフォーマンス」レポートは8月31日から全サイトで使え、AIの要約で自社のページが何回表示されたかを確認できます
• 注意点: Search Engine Journalによると、AIの要約が自社の名前に触れていても、自社サイトへのリンクがなければこのレポートの表示回数には数えられません。社名検索からのクリック数が減っても、AIの要約が原因かどうかはこのデータだけでは分かりません。AI検索への対策の全体像はマーケティング向けAIのガイドにもまとめています

公式ドキュメントGenerative AI performance report (Search)Search Console ヘルプ · support.google.com